50代からの老後資金｜生活費・医療費・介護費のリアル
「老後2000万円問題」という言葉を聞いてから、不安を感じるようになった人も多いと思います。
私たちは子供なし・57歳の夫婦で、現在は賃貸に暮らしています。ローンの重さはありませんが、「このまま家賃を払い続けて老後を迎えて大丈夫なのか？」と真剣に考えるようになりました。
生活費、医療費、介護費…どれも金額が大きく、正直イメージができずに悩んでいました。
目次
私たちの体験談と問題提起
私たちは子供のいない57歳の夫婦です。家は賃貸で、今も毎月家賃を払い続けています。
若い頃は「なんとかなる」と思っていましたが、50代半ばを過ぎてから「本当に年金だけで生活できるのか？」と不安を感じるようになりました。
旅行や趣味にお金を使いたい気持ちもありますが、医療や介護のことを考えると心配が勝ってしまいます。
将来に向けて、老後資金をどう準備すれば良いのか、ようやく本気で考え始めたところです。
他の人の体験談
👤 55歳・持ち家夫婦
「家を持っていれば安心だと思っていましたが、固定資産税や修繕費が想像以上にかかり、結局毎年の出費が大きいと実感しました。老後資金は“持ち家だから安心”とは言えないことに気づきました。」
👤 60歳・女性（独身）
「親の介護を経験して、介護費用と医療費の両方が予想以上にかかることを知りました。自分自身の将来も同じような状況になる可能性があると思うと、資金計画を立てないと危険だと感じました。」
👤 58歳・夫婦（子あり）
「子どもが独立して安心したのも束の間、結婚資金の援助や孫の世話で思ったよりお金が必要になりました。老後資金は“夫婦2人の生活”だけを考えていては足りないことに気づきました。」
※ 老後資金の不安をプロに相談。無料で具体的なプランを提案してもらえます。
老後資金の解決策は？
不安を抱えたままでは前に進めません。私も実際に試したのは、ファイナンシャルプランナー（FP）への無料相談でした。
プロに相談して「生活費・医療費・介護費」を数字で整理してもらっただけで、不安がかなり軽くなったのです。
FP相談のメリットは：
- 自分の家計に沿った具体的なシミュレーションができる
- 生活費・医療費・介護費のバランスを数字で見える化できる
- 「不足分をどう補うか」の具体的な提案をもらえる
自分で調べても情報はバラバラで「結局どうすればいいのか」が分かりませんでした。でもFPと一緒に整理すると、「我が家に必要なお金の全体像」がスッキリ理解できました。
老後資金の3つの柱
1. 生活費
総務省の調査では、夫婦2人の平均生活費は月約26万円。
ゆとりある暮らしを目指すなら月30〜35万円程度必要とされています。
私たちの場合、年金だけでは毎月5〜8万円不足する計算になり、「どう補うか」を真剣に考えるきっかけになりました。
2. 医療費
高齢になると医療費は確実に増えます。
70歳以上は自己負担が軽減されますが、入院1回で平均20万円前後かかることも。
老後に必要な医療費は夫婦で約500万円といわれています。
3. 介護費
介護が必要になった場合、平均で約550万円。長期化すると1000万円を超えるケースもあります。
私も「夫婦のどちらかが介護状態になったら…」と考えたとき、備えをしなければと強く思いました。
必要資金の整理（比較表）
| 項目 | 必要額の目安 | ポイント |
|---|---|---|
| 生活費 | 7000〜8000万円 | 年金だけでは不足しやすい |
| 医療費 | 約500万円 | 入院・手術費用に備える |
| 介護費 | 約1000万円 | 長期化リスクに備える |
※ ファイナンシャルプランナーがライフプランに合わせたシミュレーションをしてくれます。
まとめ｜不安は「見える化」と「相談」で軽くなる
子供なし・57歳の私たち夫婦にとって、老後資金は「まだ先のこと」ではなく「すぐに向き合うべき課題」でした。
同じように悩んでいる人も多く、持ち家の人も賃貸の人も「思った以上にお金がかかる」というのが現実です。
FPに相談して「我が家の数字」を整理しただけで、将来の不安が大きく和らぎました。
不安を減らす第一歩は“見える化”と“相談”。まずは一度、無料相談を活用してみることをおすすめします。
※本記事は一般的な情報提供です。実際の資金額や条件は個人の状況によって異なります。
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総務省「家計調査」
厚労省「介護保険制度」
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